その日読んだニュースやブログに関して考えたことをつづります。
すべてのジャンルはマニアが潰す
まずはヨッピーさんのこの記事。
おはようございます。「インターネットで政治の話題はご法度」ということは理解しつつも、「まあいいか」と思って朝日新聞のイン…
「政治」っていうテーマが、どんどん「普通の人達」の手から離れて行っているような気がするからだ。僕が朝日新聞の取材に答えた事に対し、「勉強してから言え」みたいなコメントがばんばんついた事がその典型である。今の政治って、政治が好きな人、詳しい人だけで集まって議論して殴り合って、それによってなんとなく世論が形成されているようにも見えるけど、はっきりいって「普通の人」からすると置いてけぼりも良い所である。だから投票にだって行かない。何かを言っても、「お前には勉強が足りない」って失笑されるから。何度も言うけど、だから投票に行かない。
最後の「だから投票に行かない」というのは正直なぜそこに帰結するのかよくわかりませんが、シロートは黙ってろ的な批判があるから、もう何やってもムダ、だから投票もしない、ということかな。でも、政治でもスポーツでも何でも好きな人、詳しい人だけがものが言えて、あまりよく知らない人が発言すると「勉強が足りない」と言われるので発言する人が減っていく…っていうのはよくありますよね。そうなると詳しい人だけの意見しか出てこなくなるわけで、政治家だったり、スポーツチーム運営者、選手にはそんな人たちの声しか届かなくなる。そして、いわゆる普通の人の考えている「なんかおかしい」ことが業界の常識になったりして、一般の人たちの意識とどんどん乖離していく…と。新日本プロレスオーナーの木谷高明氏の「すべてのジャンルはマニアが潰す」という名言を思い出しました。
なぜ残業が常態になっているのかを考えることが大事
続いて東洋経済ONLINEのこの記事。
残業が起こる理由は、一般的には次の2つに集約されます。
（1）突発的な仕事が発生して時間外であっても対処せざるをえない
（2）残業をすることが前提となった働き方になってしまっているまず、前者の場合。これはどんな仕事をしていても、必ず起きる事態です。
＜中略＞
残業はすべて「ブラック」なもの、すべてが悪であるというわけではなく、こうした「ホワイト」な残業もあるということは明確にしておきたいところです。
問題は後者の、いわば「構造的」な残業。これこそが「ブラック」な残業です。
これはたとえば、だらだらと仕事をすることによって、本来なら時間内に収まるべき働き方をしていない、あるいは現状の人員に対してそもそも仕事量が多すぎるといった場合です。しかし、こうした状況で、マネジャーが残業しているメンバーに対して「彼は努力している」「彼女は組織に対して忠誠心の高い、大切な人だ」と評価することが往々にしてあります。
こうした「構造的」な残業が多いことと、マネジャーがそれを評価する風潮があることが問題なのです。
ということで、筆者は「たとえ自分が1カ月の長期休暇を取っても、何事もないように回る組織」をつくり上げることこそ、マネジャーの役割」と言います。「残業」が何でもかんでも悪いのではなく、残業ありきの働き方や慢性的な人員不足、そしてだらだらと残業する人を評価する風潮が悪なのだという意見には激しく同意。単にノー残業デーを設けたり、20時以降は残業禁止といった制度を作ったりするのではなく、まず「なぜ残業が常態になっているのか」を考えること。その結果に応じて対策を講じることが大切ですね。この同じ筆者つながりで見た次の記事も良かったです。
ホウレンソウの本質は、事実を事実として、ありのままにメンバーとマネジャーが共有することにあります。しかし、それは「ゴール」ではありません。それによって生産性を高め、業績を上げてこそ、仕事なのです。
営業日報を書くことが目的になってしまったのでは何の意味もありません。そもそも日報はなんのために書くのかという原点に戻って考えてみること。そしてムダや非効率的なことがあれば改善していくのが大事なんですね。
「一人酒」はアルコール依存症の要注意サイン
これ結構思い当たる節満載なんですけど。
◇再飲酒を責めず、居場所つくって 成瀬副院長は、アルコール依存症の患者と向き合う場合、「酒をやめさせること」ばかりにと…
男性の場合、飲酒リスクで成瀬副院長が特に心配しているのは高齢者だ。定年退職を引き金に、飲酒が増えるケースが目立つという。「仕事熱心だった男性が、その役割をなくした空虚感から飲酒し、アルコール依存症になってしまう」と、典型的なパターンを紹介する。
仕事から引退し、家族と過ごす時間が増えてもコミュニケーションをうまく取れない。かといって、趣味もなく、デイサービスの施設に通うわけでもない。孤独と暇をもてあまして酒に頼ってしまう―。そんな高齢男性は、超高齢化社会の進展とともに、さらに増える恐れがありそうだ。
気を付けないと…。